この問題に関しても、概ね「技術者の継続教育（ＣＰＤ）について」という問題で出題されているので、このタイトルにしました。
各年ごとの問題と解答を記載しておきます。
Ｈ29
2. 次は，技術者の継続教育（ＣＰＤ）について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 継続教育の教育形態や時間重み係数は，日本技術士会や学協会など全ての機関が同一の基準を採用している。
(2) 技術者としての知識及び技能の水準を向上させることを目指すものである。
(3) 入札要件や技術者評価として活用する行政機関が増えてきている。
(4) 地質調査技士資格の登録更新制度に活用されている。
正解は、(1)
継続教育の時間重み係数は機関によって基準が異なる。
Ｈ28
2. 次は，技術者の継続教育（ＣＰＤ）について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 継続教育は，技術者として知識および技能の水準を向上させることを目指すものである。
(2) 国土交通省では，発注業務における入札審査やプロポーザル方式などの技術者加算点として継続教育の活用を始めている。
(3) 地質調査技士資格制度では，登録更新制度でＣＰＤの活用を始める予定である。
(4) 継続教育として認められるＣＰＤは，学協会が承認した以外のものもある。
正解は、(3)
地質調査技士の資格では、平成25年度より登録更新にCPD記録が導入されました。
Ｈ27
2. 次は，技術者の継続教育（ＣＰＤ：Continuing Professional Development）について述べたものである。適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 多くの公的発注機関では，業務発注時における入札審査の評価項目の一つとしてＣＰＤを採用している。
(2) ＣＰＤとして認められる教育内容は，講習会受講および講演発表の２種類に限定されている。
(3) 地質調査技士資格制度では，ＣＰＤによる登録更新制度が採用されている。
(4) ＣＰＤは，地質調査や測量，設計など建設関連業でのみ活用されている制度である。
正解は、(3)
地質調査技士の資格では、平成25年度より登録更新にCPD記録が導入されました。
Ｈ26
2. 次は，技術者の継続教育について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 継続教育は，技術者として知識および技能の水準を向上させることを目指すものである。
(2) 行政機関では，業務発注における入札審査やプロポーザル方式などの技術者加算点としてＣＰＤ(Continuing Professional Development）の活用が始まっている。
(3) ＣＰＤは，資格の登録更新での活用が広まっている。
(4) 地質調査技士資格制度では，５年毎に実施する登録更新制度でＣＰＤの報告を義務付けている。
正解は、(4)
登録更新制度は、「更新講習会の受講」か「ＣＰＤ記録報告」の２種類があり、ＣＰＤの報告は義務付けられていない。
Ｈ25
2. 次は，技術者の継続教育について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 「地質調査技士」資格制度では，資格保有者の継続教育を目的に登録更新制度を採用しており，5年毎の登録更新手続きを定めている。
(2) 技術者の評価基準項目の一つとしてＣＰＤ(Continuing Professional Development）の活用が始まっている。
(3) ＣＰＤは，資格の登録更新での活用が広まっている。
(4) 全国地質調査業協会連合会では，社内研修会の参加や個人で行う自己学習をＣＰＤとして認めていない。
正解は、(4)
(地質調査技師登録更新 ＣＰＤ記録簿の作成要領)
ＣＰＤとして認められる内容は、
- 講習会への参加・発表等
- 企業内研修等への参加
- 自己学習
- 現場経験
- 委員会活動など
が挙げられる。
Ｈ24
2. 次は，技術者の継続教育について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 行政機関では，発注業務における入札審査やプロポーザル方式などの技術者加算点として 継続教育の活用が始まっている。
(2) 地質調査技士は，毎年の継続教育は義務づけていないが，５年毎の登録更新が必要である。
(3) 継続教育は，技術者として知識および技能の水準を向上させることを目指すものである。
(4) 継続教育として認められる研修内容は，必ず関連学会の承認したものでなければならない。
正解は、(4)
継続教育として認められる研修内容は、関連学会の承認したものでなくてもよい。
Ｈ23
2. 次は，技術者の継続教育について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 継続教育は，行政機関の発注業務における入札審査やプロポーザル方式などの技術者加算点に活用されている。
(2) 地質調査技士は５年ごとの登録更新が必要であるが，毎年の継続教育は義務づけられていない。
(3) 継続教育は，技術者として知識および技能の水準を向上させることを目指すものである。
(4) 継続教育の教育形態および時間重み係数は，社団法人全国地質調査業協会連合会をはじめ，日本技術士会や学会など全ての機関が同一の基準を採用している。
正解は、(4)
時間重み係数は機関により基準は異なっています。
(例)
- 全地連の場合
https://www.zenchiren.or.jp/geo_comp/pdf/2016/CPD_youryo.pdf
- 日本技術士会の場合
https://www.engineer.or.jp/cmtee/kensyuu/170401keitai.pdf
日本技術士会が主催する技術発表会で発表した場合、
全治連では、時間×３の重み付けですが、
日本技術士会では、時間×５の重み付けとなっています。
Ｈ22
2. 次は，社団法人全国地質調査業協会連合会の継続教育について述べたものである。不適切なもの一つを選び記号（(1)～(4)）で示せ。
(1) 技術力の一層の向上を目指している。
(2) 社内講習会，自己学習，現場経験，委員会活動も継続教育として認められている。
(3) 継続教育の記録を保管することが義務づけられている。
(4) 現在，地質調査技士の登録更新に用いられている。
当時の解答は、(4)ですが、平成25年度よりCPDによる登録更新を認められています。
